転勤族の方はもちろん、将来転勤や単身赴任、また転職などがあった場合、今住んでいる家から引っ越す可能性が出てきます。

このような、将来引っ越す可能性が少しでもある人は、分譲住宅やマンションではなく、一生賃貸生活をしなければいけないのでしょうか。

ここで興味深いとあるメディアの調査結果があります。

それによると、家を購入した人の半数近くが将来引っ越しの可能性があっても購入したと回答しているのです。

引越すということは、購入した家を手放すということです。

なぜこのように、半分近くという多くの割合の人が、引っ越しの可能性があっても家の購入に踏み切ったのでしょうか？

売る可能性がある以上、資産価値の下がりにくい物件を選ぶ

将来引っ越す可能性があっても住宅を購入するということは、逆に言うと、いつか住まいを売ることになってもダメージが少ないような住宅を選ぶということになります。

まず考えられるのが、いつか住宅を売る可能性がある以上、資産価値がキープしずらい売りにくい物件を購入するのは避けるべきということです。

そう考えて、駅近くの物件を購入することで資産価値の落ちにくい物件を購入するという選択をする人は多いようです。

駅前、駅近の物件は、家の広さに係わらず一般的に需要が高いため、いつか引っ越すときがきても、家を貸したり、売ったりするのに有利になりやすいと言われています。

このように、将来の引っ越し（住み替え）に伴う負担を極力減らすためにも、売りやすいと一般的に言われている駅近くの物件を購入することは賢い選択だといえると思います。

さらに中古の住宅やマンションであれば、売却時の差額をさらに抑えることができる可能性が高くなるでしょう。

永住しないのであれば、家を購入すべきではないと考える人はどんどん少なくなってきているのだと思います。

引っ越しの可能性がある時は、賃貸とどっちが得かで考える

結局のところ、将来の転勤や単身赴任、転職などでの引っ越しの可能性が少しもない人の方が少数だと思うので、家を購入する場合は、賃貸と比べてどっちが得なのかで選ぶことになります。

独身なのか、結婚しているのか、子供が何人いるのかによっても選択は異なってくるでしょう。

つまり、ここで言う得とは、出費・コストの面が一番ですが、お金の面でのデメリットがそれほど変わらないのであれば、マイホームの購入がもたらしてくれる満足感も考慮に入れて、賃貸マンションにするのか分譲マンションにするのかといった判断軸で、家を購入するか否かを決めるのが良いのではないでしょうか。

将来引っ越す可能性があっても、その半数近くが家を購入しているのは費用面での違いを考慮したうえで、家を購入するメリットが賃貸するよりも、総合的に上回ると判断した人がそれだけの数いるというのが理由なのだと思います。